2006年07月11日

『しゃぶしゃぶ』は日本やモンゴルの食べ物ではなく、韓国起源

【韓国】 『しゃぶしゃぶ』は日本やモンゴルの食べ物ではなく、韓国起源[07/10](2ちゃんねる)

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1 :蚯蚓φ ★ :2006/07/10(月) 23:13:22 ID:???

中国駐在員のソン次長は、同僚のキム次長と火鍋という中国四川料理を食べることになった。普段なじみ深い「しゃぶしゃぶ」のように、水を切った各種の肉・海産物・野菜類などの材料を煮て食べる料理だった。

ソン次長は、日本料理が中国に渡って来たのではないかと問うと、キム次長はしゃぶしゃぶは我が国の料理と言った。

「しゃぶしゃぶ」は日本語で「こそこそ」「ぴちゃぴちゃ」という擬態語だ。これはモンゴルのジンギスカンが大陸を平定する時、野戦で容易に食べることができるように開発された料理であることが分かっている。しかし、我が国の料理研究者たちによればシャブシャブの起源はそれよりさらにさかのぼった三国時代というのだ。

三国時代に戦地で同じようにかぶとを利用して戦闘料理で楽しんものが後に『トロム』という料理に発展したという。『トロム』は麺類・ご飯などをお湯に何回もつけて煮て食べる料理法だ。高麗時代にモンゴル人がこのトロム料理を学んで彼らの料理に発展させた。
またヨーロッパまで領土を広げたモンゴル人によってスイスの『フォンデュ』という料理を残した。壬辰の乱の時、トロムが日本に渡って今のシャブシャブを作り上げたというのだ。


ソース:日刊スポーツ(韓国語)<しゃぶしゃぶは日本・モンゴル料理でもない?

関連サイト:しゃぶしゃぶのwiki
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2006年07月09日

■「民団・総聯和解」白紙撤回は北朝鮮のミサイルのせいだって?

■「民団・総聯和解」白紙撤回は北朝鮮のミサイルのせいだって?(プレシアン(韓国語)

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1 :犇@犇φ ★ :2006/07/09(日) 08:11:13 ID:??? ?
■「民団・総聯和解」白紙撤回は北朝鮮のミサイルのせいだって?

6日午前、在日本大韓民国居留民団(民団)は、在日本朝鮮人総聯合(朝鮮総聯)との和解宣言を白紙化すると発表した。民団が明らかにした直接的理由は「ミサイル」だ。

しかし「民団・総聯の和解宣言の白紙撤回」は、6月24日に開かれた民団の臨時中央委員会で決まったものだ。既に事実上白紙化された状態であり、北朝鮮のミサイル発射は公式発表のきっかけになったに過ぎない。それでは5月17日の電撃的な「和解宣言」後、一体どんなことが起きたのだろう。

去る5月17日、民団の河ビョンオク団長は東京の朝鮮総聯本部を突如訪問し、いわゆる「5・17宣言」を発表した。民団と総聯が互いに和解して協力してゆくという内容だった。しかし発表が出るやいなや民団内部の反発が大きかった。事実上「5・17宣言」は、民団の基盤組職を担当している保守的地方組織の同意を得ぬまま出た突然の措置だったからだ。<中略>

また、総聯との和解に対する民団内部の保守勢力の強い反発は、日本社会の極右化の動きや反北・反総聯の雰囲気とも無関係ではない。北朝鮮と日本が「めぐみ遺骨」返還問題などで対立して以後、総聯は公式に「総聯」という名前を掲げて活動するのが難しいほど、日本国内で孤立している立場だ。
対外活動がほとんど中断していると言っても過言でないほどだという。こうした雰囲気の中で、「5・17宣言」以後、民団も「反北」の標的になった。<中略>

より深刻なのは、日本政府が民団に圧力をかけ始めたという点だ。もっとも具体的な事例では横浜市が5・17宣言以降、民団支部が所有する建物と敷地に対して取られてきた固定資産税の減免措置を取り消して、今年から270万円(約2500万ウォン)の税金を賦課すると通知したことが挙げられる。従来民団の建物は町内会館のように「共益施設」に分類され、免税の恩恵を受けてきた。日本政府が総聯施設に税金を賦課したのと同じ圧迫手段だ。

日本の国会でも政府への質問の形で、民団に対して総聯と同様の制裁を取ることができると威したし、日本の国税庁や警察庁なども民団系の商工人らに「税務調査」などの圧迫を加えたと伝えられる。

ある消息筋は、「日本国内で民団系商工人の相当数がパチンコ店を経営しているが、関係当局の税務調査が入ればいくらでも閉店させられる可能性があるほど、政府の圧力は致命的だ」と語った。

総聯を目の敵にしている日本政府や右翼などの勢力が「5・17宣言」以後、「民団も総聯と同じように扱うことができる」と圧迫を加えたことで、そうでなくても不満を抱いていた民団内の保守層が、総聯との和解宣言に強力に反発したのだ。

このため、「めぐみ遺骨問題」で日本国内の反北朝鮮世論が広まるなかミサイルまで発射されたから、民団はこの時点で「ミサイル」問題を挙げて、総聯との和解の撤回宣言を公式に行う機会にしたのだ、という分析がなされている。<中略>

韓日関係・北日関係の風向きの機嫌を伺うしかない在日韓国人たちが胸を張って歩ける日は、果していつ来るのだろうか。

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2006年07月08日

中川農水相 北朝鮮にコメの代金返還要求へ

中川農水相 北朝鮮にコメの代金返還要求へ(NNN)

引用ここから〜〜〜〜〜〜〜〜
中川農水相は7日朝、北朝鮮に有償で援助したコメの代金の返還を強く求めていくことを明らかにした。

中川農水相は「(北朝鮮は)金は返さないわ、もっと追加で食糧をくれと要求するわ」「食料支援は全く考えていないし、輸入・輸出も厳しいレベルにしていく」と述べた。

日本政府は95年、北朝鮮からの求めで、約56億円分のコメ、35万トンを有償で援助した。代金は30年間かけて支払われることになっていたが、利息と延滞金を合わせて約70億円が現在も支払われていないという。

〜〜〜〜〜〜〜〜引用ここまで

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2006年07月07日

中国人が靖国神社に行きました

中国人が靖国神社に行きました(NBonline)

引用ここから〜〜〜〜〜〜〜〜
 先日、中国人の僕は初めて靖国神社に行きました。ある著名な先生の勉強会の一員として数十名の塾生達と一緒に行きました。

 実は、僕は以前から靖国神社に行きたかったのです。いろいろなところでよく意見を求められているのに見たことがないため、意見が言えなかったからです。僕は自分の目で確かめないで聞いた話を信じるのは嫌な質です。

 僕は亡くなった人の霊を大切にする日本の文化が好きです。実は僕の出身地の山東省も似た風習があるからです。日本の神社も好きです。渋い色と落ち着いた雰囲気は、とても東洋的で死者の霊を慰める場所としてとても良いと思います。

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2006年07月06日

朝鮮総連の本部周辺、抗議活動活発化

朝鮮総連の本部周辺、抗議活動活発化(読売新聞)

引用ここから〜〜〜〜〜〜〜〜
 東京・千代田区の在日本朝鮮人総連合会(朝鮮総連)中央本部の周辺では、早朝から抗議活動が活発化し、物々しい雰囲気に包まれた。

 出勤途中の男性職員は「知らない。答えることはない」と、報道陣を振り切って門の中に駆け込んだ。ほかの職員たちも一様に口をつぐんだまま。

 朝鮮総連の幹部の1人は「今回の件で日朝関係を心配しているのは日本政府の関係者だけ。ひょっとしたら人工衛星かもしれない。これで在日朝鮮人への嫌がらせがあるかもしれないのが心配」と語った。

 朝鮮総連は「報道されている以外に聞いていないので、現時点で申し上げることはない」とコメントした。

 一方、警視庁は早朝から、朝鮮総連中央本部周辺に機動隊を増強。首相官邸や警察庁と連絡を取り合い、情報収集を進めている。

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推進装置分離せず本体落下=「完成度低く、逆に危険」−北朝鮮ミサイル・防衛庁

推進装置分離せず本体落下=「完成度低く、逆に危険」−北朝鮮ミサイル・防衛庁(時事通信)

引用ここから〜〜〜〜〜〜〜〜
 北朝鮮によるミサイル発射で、防衛庁は5日午後も、海上自衛隊のイージス艦と電子戦データ収集機EP3を日本海とその上空に出動させ、厳戒態勢を継続している。同庁は、米偵察衛星の画像などから、発射されたテポドン2号は、ブースター(推進装置)部分が本体から切り離されないまま日本海に落下した可能性が高いとみている。
 防衛庁によると、米軍の偵察衛星が5日撮影した画像では、5月上旬から監視していた北朝鮮ミサイル基地の発射台からテポドン2号が見えなくなった。今回発射し、失敗した3発目とみられる。同庁は護衛艦を出動させ、落下物の捜索を続けている。
 同庁幹部は「燃料系統の不具合で失速したのか原因は分からないが、いずれにせよテポドン2号の完成度が低いことが証明された。どこに落下するか予測できないという意味では、テポドン1号より危険度は逆に高い」と指摘した。 

〜〜〜〜〜〜〜〜引用ここまで

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2006年07月05日

米CNN「北朝鮮発射のミサイルは最低3発、テポドン2は空中で墜落」と報道

【国際】米CNN「北朝鮮発射のミサイルは最低3発、テポドン2は空中で墜落」と報道★2(2ちゃんねる)

引用ここから〜〜〜〜〜〜〜〜
1 :最後のJudgementφ ★ :2006/07/05(水) 07:03:28 ID:???0
WASHINGTON (CNN) -- North Korea launched a long-range Taepodong-2 missile
early Wednesday in an apparently unsuccessful test that failed in flight,
a senior State Department official said.

North Korea also tested at least two smaller missiles, U.S. sources told CNN.

- U.S. official: North Korea tests long-range missile


--
2発の短距離ミサイルのうち、1発は日本、もう1発はロシア近海へ着弾

North Korea test-fires at least three missiles, one of them a long-range
weapon that the U.S. has been monitoring, U.S. sources say.

U.S. military sources say 2 N. Korean short-range missiles landed in the
Sea of Japan, one closer to Russia and one closer to Japan.

- CNN Breaking News
http://www.cnn.com/
〜〜〜〜〜〜〜〜引用ここまで

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中国報道官「尖閣は中国領」

中国報道官「尖閣は中国領」(日経新聞)

引用ここから〜〜〜〜〜〜〜〜
中国外務省の姜瑜副報道局長は4日の記者会見で、中国の海洋調査船が沖縄県の尖閣諸島近くの日本の排他的経済水域(EEZ)を航行したことについて「(尖閣は)中国領であり、日本領であることを前提にした交渉は受け入れられない」と述べ、日本の抗議は受け付けないとの考えを示した。
〜〜〜〜〜〜〜〜引用ここまで

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2006年07月04日

北工作活動激化か…「安倍総裁」阻止あの手この手

北工作活動激化か…「安倍総裁」阻止あの手この手(ZAKZAK)

引用ここから〜〜〜〜〜〜〜〜
 北朝鮮が今年9月の自民党総裁選に向けて、工作活動を激化させている疑いが浮上した。今月中旬から来月中旬にかけて、マスコミ各社の訪朝を積極的に働きかけているうえ、「大物工作員」と指摘される人物の日本入国を画策しているのだ。対北朝鮮強硬派の安倍晋三官房長官の総裁就任を阻止し、自国に都合のいい総理総裁を誕生させようという狙いも指摘されている。

 公安当局によると、朝鮮対外文化連絡協会(対文協)は先月17日から21日まで、朝日新聞と毎日新聞、関西テレビ、共同通信を招待したほか、7月4日から8日まで、朝日新聞、NHK、TBS、共同通信を招待。また、8日から12日まで、業界紙幹部やマスコミOBで組織されたNGOを招待する予定。

 対文協とは、親北団体が訪朝する際の窓口であり、北の対外的な宣伝活動もおこなっている組織。だが、北の工作機関(主に労働党統一戦線部)の隠れみのともいわれており、海外に親北勢力を植え付け、増殖させる特殊任務を担当している。

 今回、対文協は「日朝協議の担当者である、宋日昊・日朝国交正常化交渉担当大使のインタビューをさせる」などといい、報道各社を勧誘しているという。

 さらに、北は日本政府が「工作員」としてビザ発給をストップした、対文協の洪善玉・副委員長と黄虎男・日本担当局長の日本入国を画策しているようなのだ。黄氏は平成12年12月、慰安婦問題で昭和天皇と日本国に一方的な有罪判決を下した、いわく付きの疑似裁判で北の検事役を務めた人物。

 安倍長官はかつて、「黄氏は小泉純一郎首相と金正日総書記の最初の首脳会談で通訳も務めているが、もともとは工作員として公安当局にマークされていた人物だ」と断言している。

 公安関係者は「北としては拉致問題で日朝関係が膠着状態に陥り、国交正常化交渉が前進しないため、何らかの打開策を模索しているようだ」といい、こう続ける。

 「もう一つ、無視できないのは招待した時期。現在、日本の政界は9月の自民党総裁選に向けて走り出している。すでに、『北が自国に都合のいい総裁を誕生させるため謀略情報を流している』という情報があり、現にその影響を受けたとみられる記事を掲載した雑誌もある」

〜〜〜〜〜〜〜〜引用ここまで

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2006年07月02日

県議会議長「帰化」発言:「遺憾だが竹島問題と不可分」−−会見 /広島

県議会議長「帰化」発言:「遺憾だが竹島問題と不可分」−−会見 /広島(毎日新聞)

引用ここから〜〜〜〜〜〜〜〜
 新田篤実・県議会議長が、地方参政権取得の要望書を持参した在日本大韓民国民団(民団)県地方本部の幹部に「地方参政権が欲しかったら帰化(日本国籍取得)すればいい」などと発言した問題で、新田議長は30日会見し、「真意を十分伝えることが出来なかったのは遺憾だが、竹島と地方参政権の問題は県民感情として切り離せない」と強調した。
 新田議長は「地方参政権問題は歴史的経緯も踏まえ、真剣に取り組まなくてはいけない。『帰化』は単に国籍取得との意味」としたうえで、「何で(帰化などの発言が)人権問題なのか。理解出来ない」と述べた。また、中国地方の県議会のうち広島県だけが地方参政権取得の意見書を採択していない点については「県議会では意見書は議会運営委員会が全会一致で賛成しないと採択しないとの申し合わせがあり、反対する会派がある以上すぐには難しく、理解してほしい。島根県議会などの採択の経緯は知らない」と話した。
 一方、民団の朴昭勝団長は取材に対し、「新田議長は釈明に終始しており、問題を理解していない。地方参政権と領土問題は別で、人権問題だ。韓国が国内の日本人などに地方参政権を認めたことなどから、県民にも日本での永住外国人の地方参政権を理解する声は多い」と批判し、抗議文への回答を待つ姿勢を示した。

〜〜〜〜〜〜〜〜引用ここまで

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